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XRP(リップル) オルトコイン

Ripple / XRP(リップル)とは?特徴や機能性を調べて将来性について

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リップルのロゴ

2017年の前半は1円以下の価値しかなかったリップルは2018年1月で最高400円を超える値をつけました。
つまり1年で約400倍!
40000%アップしているのです。(その後調整して1月14日現在では250円前後)

暗号通貨の中でもビットコインに次ぐ時価総額になったのも記憶に新しいですね。
2018年はリップルの年になるともさえ言われているリップルについて調べてみました。

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リップルについての基本情報は以下の通りです。

  • プロジェクト発足:2004年
  • 開発者/開発組織:Ripple Inc.
  • 通貨単位:XRP
  • 発行枚数上限:1,000億XRP(全て発行済だが550億XRPはRipple社がロックアップ)
  • 時価総額:約9兆円(2018年1月現在)
  • 仮想通貨ランキング:世界第3位(2018年1月現在)
  • 1XRP == 250円(2018年1月現在)

発行上限数は100,000,000,000XRPですが55%は開発元のRipple社が保有しています。
理由は急な価格変動を抑えるためです。
現在市場に出回っているのは約380億XRPとなっています。

実はビットコインよりも歴史が古いリップル

リップルのプロジェクトは2004年にカナダのWEBアプリ開発者のRyan Fuggerさんによって始まりました。
Satoshi Nakamotoと名乗る人物がビットコインの論文を発表したのが2008年11月なのでビットコインよりも4年も前から存在していたことになりますね。

その後、Arthur Brittoさん、David Schwartzさんによって開発されたコンセンサス・レジャーが統合されて現在のRipple社が設立されました。

そして2016年6月にはアメリカ・ニューヨーク州における仮想通貨ライセンス”BitLicense”を取得し、機関投資家を対象としたデジタル資産として初の認定を受けています。

Ripple.incの最終目標は「価値のインターネット」の実現

リップルは通貨というよりも「リップル・トランザクション・プロトコル」という新しい価値の概念とも言えます。
そのリップルのサービス内での決済通貨(トークン)がXRPというわけです。

以下はリップルの公式ページからの引用です。

現在の送金インフラではニーズを満たせません

30億人がオンラインでつながり、自動運転車が走り、電化製品がインターネットを介してやり取りするこの世界において、国際送金は未だに1980年代のまま進化がありません。
なぜでしょう? 送金インフラがインターネット時代以前に作られ、ほとんどそのままだからです。

Rippleは銀行、送金業者、デジタルアセット取引所や事業会社をRippleNet経由で接続し、シームレスな国際送金を可能とします。

世界最速で最もスケーラブルな決済用デジタルアセット、XRPを使用することも可能です。

銀行、送金業者やデジタルアセット取引所は送金のための流動性をRippleNetで提供することで、競争力のある新しい国際送金サービスを創造することができます。

リップル社が提供するリップルネットを使えば今までかなりのコストと時間が必要だった国際送金を低コストでスピーディーにできます。

すでに世界各国の100社以上の銀行や送金業者と提携しており着々と足場固めが進んでいます。

リップルもまたビットコインの同様のブロックチェーンの台帳を利用しており、リップル独自のブロックチェーンである”XRP Ledger”の技術の上に成り立っているのですが、ビットコインのような管理者を持たないタイプの暗号通貨ではなくRipple社が管理し運営する形となっています。

リップル社が何をしようとしているのかがよくわかる動画です。

リップルの技術的な優位性は送金スピードの速さ

リップルの技術的な優位性は送金スピードが速いことです。
どのくらい早いかというと同じ金額を送金した場合、ビットコインで約1時間イーサリアム(Ethereum)で約2分かかります。
銀行の国際送金ですと3日以上かかり、マイナーな国だと1週間くらいかかってしまう場合があり仮想通貨で決済するスピードが際立ちます。
ビットコインやイーサリアム(Ethereum)でも十分に早いのですがリップル(XRP)の場合はたったの4秒となっています。

送金スピードの速さの秘密はビットコインのようなマイニングが存在しないので、承認にかかるコストを削減できているのです。
またマイニングによる承認コストが低いので取引手数料を安くすることが可能となっています。

また1秒間に処理できるトランザクションもビットコインの14件と比較して1000件と大幅に多くなっています。

リップル社が管理、運用するという点で他の暗号通貨とは異なる特徴

ビットコインなどと違いRipple.incが運営、管理をしているので中央集権型の通貨とも言えます。
しかし動画を見る限りリップル社のマインドはXRPを流通さえるのはあくまでも公共性のためであり、現在のインターネットのように誰でも簡単に低コストで使える未来を目指しているとのことです。

悪意のある人間が悪いことをできないように管理されている他の通貨と違い、善意ある管理者によって発展していく姿がリップルにはります。
かといってリップルのセキュリティが低いかというとそんなことはありません。

リップルはIOUと呼ばれるデジタル借用書を元に取引しています。
このIOUはゲートウェイと呼ばれる機関によって発行されます。

問題になると予想されるのはリップル(XPR)が普及してきて中小の様々なゲートウェイが作られた際の不安点です。

ブリッジ通貨としてのリップル

また今までは国際送金の手数料はかなり高額で日本からアメリカに送金したりされたりするごとに金額に関係なく5000円以上かかってしまい、高額の手数料から送金をあきらめた人や企業も多かったのです。
Swiftによる国際送金の不便さを嘆く人は昔から数多くいました。
しかしリップル(XRP)がブリッジ通貨として機能しだすと手数料は大幅に安くなると言われています。

リップルは世界100社以上の金融機関と提携

リップル社は世界中の金融機関と提携しており2018年1月現在では、各国の中央銀行やメガバング、主要大手金融機関など合計100社以上と提携しています。
日本ではSBIグループがガッツリと絡んでおりリップルの暴騰にあわせてSBIホールディングスの株価も上がっています。
SBIホールディングスはリップル社の株を11%取得していると言われており代表の北尾氏がリップルにゾッコンなのがわかりますね。

リップル社と提携している金融機関

このロゴ群を見るだけで圧巻ですね。

また国内メガバンクのUFJ銀行やみずほ銀行とも提携しており確実に日本でも使われる準備が進んでいます。
海外ではBank of AmericaメリルリンチJ.P. Morganバークレイズなどそうそうたる大手金融機関が参加しアメックスといったクレジットカード会社も参加しています。
そしてイングランド銀行シンガポール金融管理局インド準備銀行といった中央銀行までもがリップル社と提携していることからリップルのポテンシャルを世界中が認めているのです。

国内の動きで特筆すべきなのは2017年4月にSBIホールディングスの主導で”内外為替一元化コンソーシアム”といプロジェクトが発足しています。
参加している銀行は60以上となりゆうちょ銀行三井住友銀行といった大手銀行も参加しています。

リップルが国際送金のプラットフォームとして利用されれば、国内外為替の一元化24時間のリアルタイム決済送金コストの削減が実現されるのです。

リップルの送金技術の優れた仕組み”パスファインディング”

リップルのネットワークで送金を行うと予め登録されあるゲートウェイを使い一番有利な条件で送金が可能になります。

これがリップルの提案する”パスファインディング”と呼ばれる技術です。
このような特徴からリップルが金融機関を中心に検討されているのです。

パスファインディング”が実現されると送金が大幅に自動化されるのでコストが圧縮され銀行もユーザーもメリットをかなり享受できます。

リップル(XRP)は既にブリッジ通貨として実送金に成功している

2017年10月10日にCuallix社によってXRPをブリッジ通貨として実際に送金することに成功しています。

米国ドル→メキシコペソを使った送金とのことで、米ドルからXRPに変換しXRPが数秒で送金、その後XRPからメキシコペソに変換され、メキシコのどの銀行の口座にも瞬時に着金できるという一連の送金フローが成功したと報告されています。

上記TweetはRipple.incの中の人(日本人)の人のものです。

リップル社のロックアップについて

リップル(XRP)は1,000億XRPが総発行量 で、1,000億XRP以上の発行ありません。
しかし世の中に流通しているのは約380億XRPです。

残りの約620億XRPのうち550億XRPをリップル社が急激な価格上昇を抑えるためにあえて保有している状態です。

リップルの保有割合

そして2018年以降は毎月10億XRPずつ市場に供給していくスケジュールとなっています。

元々、リップル(XRP)はリップル社が大量に保有していました。
開発元なので当たり前といえば当たり前ですが。。。
しかしそれが投資家からするとリップル社が大量のXRPを一度に売却するのではないかという疑念が常にあり、それを否定するためにロックアップという手段を取ったわけです。

今までリップル(XRP)の最も懸念されていたことが、資金調達のためにリップル社が保有しているXRPを市場に一気に売り出したらXRPは一気に暴落し崩壊するといったものでした。
それが解消されたことによりリップル(XRP)の信用と価値が向上したのは間違いないところです。

暗号通貨ならではと言いましょうか、時期が発生するまで暗号をかけて凍結し、ただの約束でなく技術的に解除できない仕組みにしているところもロックアップの信頼を高めていることに大きく貢献しているものと思われます。

リップルにGoogleが出資している事実

なんとリップル社はGoogleから出資を受けています。
Googleが出資している仮想通貨は2018年1月現在リップル社のみです。

Googleから公式に出資についてアナウンスはありませんので真意は不明ですが、現在のWEB検索のプラットフォームはGoogleの圧倒的な一強です。
リップルに関してもそのような可能性があるということでしょうか?
それとも単純に全ての仮想通貨の中でリップルの優位性を昔から見抜いていたのでしょうか?

検索エンジンだけではなくYoutubeやGoogleマップ、アンドロイドOSなどを配し、ある意味一つの国家よりも世界に与える影響力が大きいといっても過言ではない企業であるGoogleが出資しているという事実だけでリップルの信用や価値の向上につながっているのは間違いありません。

2018年以降のリップル(XRP)に対する個人的な見解

リップルは世の中での普及に向け着々と提携金融機関を増やし続けています。
2017年から続くこの流れは今年も変わらないどころか知名度の向上とともに更に加速していくものと思われます。

今のところ金融機関において使われることを想定した仕組みとなっています。
B to Bでも銀行間取引を主体としたプラットフォームで他の仮想通貨にはない特徴がありビットコインとは一線を画していますね。

しかもリップル独自のブロックチェーン技術”XRP Ledger”はXRP以外の通貨にもサポートしてるので、今後リップルをプラットフォームにして他の通貨(トークン)の開発も活発になるものと予想されます。

また異なる台帳同士をつなぐILP(インターレジャープロトコル)という技術も開発されており、異なる台帳の中にはビットコインなどのブロックチェーンからペイパルなどのオンラインウォレットやクレジットカード情報なども含まれ、まさにすべての価値をリンクさせることが可能とのことです。
どういった仕組みでこのようなことが可能なのか理解ができないのですが実現できれば夢が広がりますね。

ビットコインのそもそもの目的として通貨の非中央集権化でした。
そのためにブロックチェーンの技術が開発されたも言えます。
これは長い目で見ると国家が通貨に対しての影響力を皆無にしてしまうことになりますので、将来的にますます国家や政府、または既存の金融機関の影響力は小さくなります。
ですのでビットコインなどの非中央集権の開発思想の暗号通貨は国家や政府の利害と反するので、端的に言えば大きな規制で潰される可能性があります。

リップルに関してはもっとマイルドで既存の銀行間の取引において利用されることを目的としていますので権力側と対立することは他の暗号通貨よりは少なく導入も他の暗号通貨に比べスムーズにいくものと予想されます。
実際に世界中の大手金融機関と提携している事実がそれを物語っています。
これはリップル社が政治、経済界に太いパイプがある証拠であり、なんだかんだでロビー活動というか根回しも上手なのでしょう。

ですのでリップル(XRP)が全ての仮想通貨の中で最も実用的になるのが早いという意見もあります。
世界中の銀行が本格的にXRPをブリッジ通貨として利用すれば自然とXRPの取引量は増加します。
そうなれば世界中の銀行などの金融機関がXRPを購入する、または価格の安い時になるべく多く購入しようとする動きからXRPの値段は上がっていくものと予想されます。

リップルが最終的にいくらになるかは意見が分かれるところですが1XRP == 500円はいくような気がします。
そして銀行間取引という実需が発生するとそれこそ2000円まで上昇しても何も不思議ではありません。
金やプラチナの上昇も工業製品による実需が影響しているのですから。

リップル(XRP)は日本の取引所・販売所で円で購入する場合はGMOコインなどで購入できます。

GMOコインの口座開設や二段階認証の設定について詳しく解説

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