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NEO(ネオ) オルトコイン

中国版イーサリアムと呼ばれるNEO(ネオ)の実力

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仮想通貨NEOのロゴ

中国版イーサリアムと呼ばれる仮想通貨NEO(ネオ)についてまとめました。
時価総額ランキングでも10位あたりを推移しており、主要オルトコインの一角を担う存在です。

中国初のパブリックブロックチェーンとして開発され、イーサリアムやLISK、NEMと同様にブロックチェーンを使ったアプリケーションのプラットフォームとして機能するのが特徴です。
スマートコントラクト機能もあり、トークンプラットフォームとして開発が進んでおり、イーサリアムと機能的に似ている面から中国版イーサリアムと呼ばれています。

仮想通貨NEOの基本的な情報は以下の通りです。

  • プロジェクト発足:2015年
  • 開発者:Da Hongfei氏、NEO財団
  • 通貨単位:NEO(ネオ)
  • 発行数:6500万 NEO(最大1億NEO)
  • 時価総額:約5311億円(2018年5月現在)
  • 時価総額ランキング:11位(2018年5月現在)
  • 1NEO ==8100円(2018年5月現在)
  • オフィシャルサイト:https://neo.org/
  • ソースコード:https://github.com/neo-project

仮想通貨NEOのリアルタイム情報は以下

 

中国版イーサリアムNEOの特徴

雑なまとめ方をすれば、NEOはイーサリアムの特徴とほぼ同じと考えれば良いです。

仮想通貨界の不動のナンバー2であるイーサリアムの特徴は、ブロックチェーンの技術を土台にしたスマートコントラクトの機能です。
ブロックチェーン上に様々な契約条件、履行内容などを記録し、それを自動執行できます。

このスマートコントラクトのシステムが世の中に浸透すると、中央管理者がいないデジタルコンテンツマーケット、胴元がいないユーザー参加型のギャンブル、役所での手続きの自動化、各種税金や光熱費の支払いの自動化、不動産業者を介さない賃貸契約のプラットフォーム、自動運転の自動車への応用など挙げていけばキリがありません。

ビットコインはブロックチェーンで価値をデジタル上に保存できることを証明しました。
イーサリアムは先駆者のビットコインの特徴に加え、さらにスマートコントラクトを兼ね揃え、社会の構造をよりスマートに変革していく可能性を秘めています。

イーサリアムについてさらに詳しい説明は以下です。

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NEOの最大発行枚数は1億NEOとなっていますが、現在市場に流通しているNEOは6,500万NEOとなっています。

NEM財団が1億NEOの内の5割を管理しており、市場に流通しているのは半分の5,000万NEOに加えて、開発者とNEO財団の活動費の1500万NEOの合計6,500万NEOになります。
ちなみに現時点でのイーサリアムの最大発行枚数は1億2000万ETHとなっておりNEOの最大発行枚数と近い数となっています。
こういった点でもイーサリアムに似ていますね。

 

NEOの技術的な特徴

NEOの技術的な特徴を挙げるとすれば、様々なプログラム言語に対応しているところです。

イーサリアムの場合はSolidityと呼ばれるイーサリアム独自の言語で、スマートコントラクトの内容を記述する必要があります。
これは開発者にとっては新しい言語を学習するコストがかかります。

NEOはNEOのフィルターを通すことによりjavaやC#、VB.Netなど一般的な開発言語からコンバート可能だとされています。
将来的にC、C++、Python、JavaScriptといった開発者が多いメジャー言語を次々とサポートする予定で、ホワイトペーパーによれば世界のエンジニアの9割が、NEOのプラットフォームでスマートコントラクトを開発できる環境にすると記されています。

 

NEOのコンセンサスアルゴリズムはDBFTという聞きなれないメカニズムです。
DBFTはDelegated Byzantine Fault Tolerance(ビザンチン耐障害性システム)の略で、ざっくりと説明すると、NEOの保有者による投票(Vote)によってコンセンサスノードが決まるLISKと非常に似ているPoS方式です。

また1秒間に約1000トランザクションを裁ける性能をもっており、今後さらに最適化され1秒間に約1万トランザクションを裁ける性能になると謳われています。
これはビットコインの1秒間に7トランザクションに比べると、とてつもない数になりますね。

 

NEOはトークンプラットフォーム

イーサリアムと同様に分散型アプリケーション「dApps(ダップス)」のプラットフォームとなり、NEOを土台にして様々なトークンが流通しています。
その数と規模に関しては本家のイーサリアムにはまだまだ及ばないもののNEOを土台としたトークンはいくつもあります。

イーサリアムではERC20という規格でトークンが流通していますが、NEOではNEP-5((Neo Enhancement Proposals 5)という共通規格でトークンが流通しています。

トークンの規格を共通させることで、世界中の取引所やユーザーにとって扱いやすく、開発者にとって効率よく開発することが可能になります。
工業的な共通規格とは統一された構成部品を利用し、複数の同一製品が組み立てられる製造工程のことです。
この工程により19世紀の産業革命の成長の原動力となり、製造の速度と収益性を劇的に向上させることが可能になりました。

パソコンが世界中で同じ端子や基盤を使っているのが、まさに共通規格です。

トークンの共通規格も上記のような考え方に基づき、ベースプラットフォームは既に開発されてある状態から作ることができます。
住宅を建てることに例えるならば、基礎工事が終わってる状態から始めることが可能となるのです。

 

NEOをプラットフォームにした代表的なトークン

NEOプラットフォームの代表的なトークンを紹介します。
NEOの公式ページのdApp ListよりNEOをプラットフォームにして開発が進められているプロジェクトの一覧を確認できます。
2018年5月の段階で43のプロジェクトがありますね。

 

Ontology (ONT)

OntologyはNEOと同じく中国を拠点として開発が進められています。
金融業界だけでなく、保険業界や医療業界など様々な業種でブロックチェーンを導入することが容易となるシステムを開発しています。

企業向けの分散型のプラットフォームの構築においてもOntologyは利点があると謳われています。

OntologyはNEOのスマートコントラクトをより使いやすくするプロジェクトとも言えるでしょう。
OntologyはNEOの創設者Da HongfeiとErik ZhangによるOnChainと呼ばれる姉妹会社が開発されています。

トークンながらも仮想通貨の時価総額で37位(2018年5月)を付けている事実は、世界的にもOntologyのプロジェクトが評価されている表れでしょう。

 

DeepBlain Chain(DBC)

DeepBlain Chainはネーミングから察する通り人工知能に関連するトークンです。

一般的にAIの開発にはコンピューターの高い計算能力が必要とされています。
ビックデータの解析にせよ、ディープランニングと呼ばれる機械学習にしても、何度も何度も計算を繰り返す必要があるので莫大な演算コストがかかります。

DeepBlain Chainは計算能力が高いサーバーをノードとして、AI開発者が高い演算能力を提供することでAI開発をより安価で行えるプラットフォームを目指しています。

またノードを提供して演算能力を貸し出せば、その報酬としてDBCトークンを受け取れるので、実質PoWのマイニングに似た仕組みとも言えます。

 

Red Pulse(RPX)

Red Pulseは中国を中心に、マーケットを分析して金融や経済に関する情報を配信するプラットフォームとして開発が進められています。

ただのニュースサイトではなく、機械学習と自然言語処理のアルゴリズムを活用し、膨大なデータから自動的にマーケット情報を配信することが最終的な目標とされています。

ICOが行われる以前の2015年からWEBサイトやiOSのアプリでマーケット情報を配信しており、購読者は5万人を超えています。

 

THEKEY(TKY)

THEKEYは中国政府のみが取り扱っている個人識別情報(PII)を利用して、ブロックチェーンによる身分証明のシステムを開発するのを目的としたプロジェクトです。

個人認証技術にはBDMI(Blockchain based Dynamic Multi-Dimension Identification)を用いて、ブロックチェーンによる改ざん不可能な仕組みを利用した信頼性のある個人情報の管理が可能になります。

ロードマップによれば2018年の6月にBDMIのテストネットが公開され、12月にはBDMIのメインネットがローンチされるスケジュールとなっています。

 

NEOとイーサリアムとの最大の相違点は中国政府のバックアップ

調べれば調べるほどNEOはイーサリアムと似ていますね。
実際のところLISKにしろNEMにしろ、プラットフォーム型と呼ばれる暗号通貨プロジェクトは、その目指すべき方向や目的が似ていますので、機能的な部分が似たものになってしまうのは仕方ありません。

逆にNEOとイーサリアムで違うところは、NEOが中央集権的であることが挙げられます。
イーサリアムは世界中に分散されたプラットフォームで、自由で信頼できるネットワークを構築することを目標としています。
NEOは全く新しい経済圏を構築することを最終目標としており、その全ての取引においてNEOのスマートコントラクトをプラットフォームとする構想です。

そしてNEOは中国政府と密接に関わっており、ここがイーサリアムとは一線を画すところです。

NEOの創設者Da HongfeiとErik ZhangはOnChainという姉妹会社でNEOのトークンの開発にも関わっています。
このプロジェクトで中国の地方政府とプロジェクトを立ち上げ、公的機関と密接な関係があることが垣間見れます。
そういった意味では機能的にはイーサリアムと似ていますが、思想的にはリップルに近いものがありますね。

また前項で紹介したTHEKEYの身分証明のプロジェクトなどは、政府の協力なしではありえないプロジェクトとなっており、NEOは中国共産党と強い結びつきがあるのは間違いありません。

 

NEOの将来性と今後の考察

中国版イーサリアムと呼ばれるNEOは技術的にはイーサリアムと似ていますが、思想的にはリップルに近い中央集権的な仮想通貨プロジェクトです。

中国政府からのバックアップを受けているNEOはビットコインをはじめとする仮想通貨の自由な非中央集権的なイデオロギーとはかけ離れており、そういった意味でNEOがイーサリアムに取って代わる存在になれるとは思えません。

しかしNEOは中国政府から非公式に認められているというアドバンテージがあります。

10年前から5年くらい前は「近年、経済成長著しい中国」という言葉が定型化していましたが、今では経済大国中国といった方がしっくりきます。

現に世界の時価総額のトップ10の企業はアメリカと中国の会社で占められています。
そこに日本の会社もヨーロッパの会社の名前もありません。

世界の企業時価総額ランキング

日本のトップのトヨタ自動車でようやく38位(2018年2月)となっており、逆に中国のアリババグループ、テンセントホールディングスといったIT企業がトップ10に入っています。

中国には独自の金盾と呼ばれるグレートファイヤーウォールがあり、内容はインターネット情報検閲システムです。
その特殊なインターネット事情もあり、中国だけ世界の潮流とは別の独自サービスが普及しておいます。

そういった環境下でNEOが、世界の仮想通貨とは別の発展の仕方をする可能性は十二分にあると考えています。
中国国内だけの需要を満たしたとしても、ヨーロッパの2倍の人口によって凄まじいユーザー数になります。
中国国内だけではなく世界中にいる中国系の人たちも使うことを考えれば物凄い物量ですね。
中華圏だけで成立するサービスでも、圧倒的な数によるインパクトは中華系ビジネスの利点です。

世界的にイーサリアムがスマートコントラクトのプラットフォームとしては主流になるが、中国国内ではNEOが強い、という未来になる可能性は結構あるかな、と想像しています。

現在のアマゾンとアリババの関係や、フェイスブックやツイッターとテンセントの関係を考えれば十二分にありえるストーリーではないでしょうか。

 

NEOが購入可能な取引所

世界第2位のGDPを誇り、唯一アメリカと張り合える国とも言える中国。
その中国政府との強い結びつきという思惑に溢れるNEOを取り扱っている取引所は複数あります。

NEOの約半分はバイナンス(香港)で取引されており、その他にはCOINEGG(イギリス)、UPbit(韓国)、Bitfinex(香港)、OKEx(香港)といった取引所で売買されています。
やはり中華圏の取引所で人気があり、日本の取引所でNEMやモナコインが扱われているのに近いものを感じますね。

その中でも最大の取引量があるバイナンスについては以下になります。

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